仮想水

仮想水(virtual water)は、国内で直接消費される物理的な水ではなく、食料などの輸入品の生産に用いられる水資源を指す。日本は物理的な水は、ときどき渇水になるものの、潤沢だ。しかし、食物の多くを輸入に頼る仮想水は不足している。
しかし、素人なので、どうもこの仮想水の議論には疑問を感じる。
仮想水まで含めると日本は水不足だという。これは食物を100%自給すればという非現実的な仮定にたっている。もっとも自給率は100%でなくても仮想水を含む水不足は解消できる。そのぎりぎりの自給率がいくつなのかわからない。
次に、自給率が低いのは経済的な合理性の故だ。水不足のためではない。極端なことを言えば、いくら金をかけてもよければ、自給率を100%にすることも決して不可能とは言えない。少なくとも江戸時代は自給できていたのだ。そして、人口は増えたが、農業技術も進歩している。生産性は人口ほどには増えていないかもしれないが、相当に金をかけて無理をすれば何とかなると思う。
また、仮想水では淡水を対象とするので、海産物の水資源がどのように扱われるのかわからない。海水から抽出される水も同じだ。これらは無から有が生じるようにモデル化される。
貿易をする以上は、必ず資源の出入りがある。これを強制的にバランスさせることは難しい。もしあえてするなら、それは同じもの同士の物々交換になり、交換する意味がない。日本は、仮想水を輸入しているかもしれないが、それ以上のものを輸出しているはずだ。例えば、水を使って生産された半導体も、仮想水の成果物に違いない。

Teach For Japan

アメリカではTeach For Americaという政策を推進している。これは失業者を短期間の研修で教員にしようというものだ。教育対策と雇用対策の一石二鳥を狙っている。
もちろん、本当の教師は短期間で育成できるものではないが、その補助員なら十分だ。現場も歓迎してくれる。なぜなら、教育の質は教員の質もさることながら量によって決まることが大きいからだ。すなわち、なるべく少人数できめ細かく行い以上の優れた教育はない。
このプログラムは直ちにTeach For Japanとして日本でも行うべきだ。しかし、日本では教職免状などやたらと資格がうるさい。例えば、情報の免状だけで教員になれるところは少ない。メインは数学で、おまけとして情報をもっていれば価値があるという程度だ。ましてや何の免状ももっていない人を受け入れることはまずない。しかし、一方で社会人としてのキャリアを学校の場に生かそうという動向は確かにある。これには期待できる。
しかし、このプログラムを実現するにはいくつもの問題がある。まず、予算だ。本来、人間への投資ほど効果的なものはないはずだが、短期的には効果が現れにくいため、これを不況脱出の対策として考えると失敗する。むしろ、セーフティネットの１つとして考えた方がよい。とすれば、失業対策の一環で予算化した方がよい。雇用はあくまでも一時的なものとすべきだ。その効果が現れて、世論が許すようなら、恒常化してもよいかもしれないが、冷静に判断するべきだ。
公務員の募集があると倍率が数百倍に達するというニュースをよく聞く。安定した職業を目指してのことだと思うが、いくら雇用対策とはいえパーマネントにすると不況回復後の財政を圧迫するので注意する必要がある。また、不況回復後は、民間が優秀な人材を必要とする時期でもある。人材を囲い込むのは賢明でない。
次に、教員資格だ。有資格者を優先してもよいが、短期の研修により資格を得られるようにすべきだ。そして、機会は均等にすべきだ。教職課程を持つ大学は、教職用の受講生を認め、短期のサマースクールを企画すればよい。

不人気職業の復活

不況で就職が冷え込んでいる。
その影響で不人気な職業に復権の兆しが現れている。
例えば、アメリカの大学ではコンピュータサイエンスの志望者が10%も増加したという。日本では、SEは3Kとも7Kともいわれ敬遠されていたが、他の職業に比べて収入がよいので、今後は志望が増えるだろう。情報離れに一応の歯止めがかかったことになるかもしれない。
しかし、アメリカの動向がイコール日本の動向とは限らない。
SEになるにはそれなりの勉強が必要だ。そのために大学に行こうという気持ちがアメリカ人にはある。しかし、日本では勉強せずに手っ取り早くもうけたい人やもうけなくてもよいので勉強したくない人も少なくない。金持ちになりたいという気持ちがない人に金を目当ての職業を斡旋することはできない。
逆に、もうからないが人気がある分野は介護だ。介護が儲かるはずはない。
若年層が老年層を介護する。そのため一見すると、希少な若年層介護者の需要は高く、それゆえ高い報酬が期待できるように思える。しかし、それは成立したとしても一時的なものだ。
老年層は退職者かつ年金受給者であり、無条件に対価を値上げすることはできない。また、介護の質を維持するには、介護者と被介護者の間に一定の数的関係がなければならない。一人の介護者が介護できる人数には限りがあり、むやみに増やすことはできない。ここが決定的に他のサービスと異なる。逆に言えば、その前提を取り去ることができれば、例えばロボットなどを導入できれば、もうけることも可能になる。
しかも、人口が減少するゆえ、消費者である老年層も少なくなる。つまり、将来性がほとんどない。さらに、介護分野には外国人労働者が参入する。となれば、希少価値も失われる。
若い人が介護に興味を持つのはよいことだ。それは純粋に優しさである。そのような人たちは介護が儲からないことを承知で仕事を選ぶのだろう。
しかし、優しいだけでは生活できない。自分自身の生活を成り立たせることができなければ、他人の面倒も見ることはできない。必要以上の収入を得ることはないが、必要な分だけの収入が得られればよい。そのような人たちは金以外の価値を仕事に見いだしていると言うことだろう。ただ少し心配なのは、本当にもうからないことを承知で仕事を選んでいるのかと言うことと、その気持ちを長く維持できるのかと言うことだ。

ベネチアングラスの金模様

新婚旅行で買ったベネチアングラスを食器棚にしまい込んでいた。
久しぶりに取り出してみると金模様が指でなぞっただけでとれてしまった。
せっかくきれいなグラスなのに、10数年しか保たないとは、残念だ。
それにしても耐久性が悪い。ガラス自体はまだまだ使えるが、模様が落ちるようでは価値が半減、どころかほとんど無価値といってよいだろう。
おそらく紫外線に当たっていた影響だと思うが、別に日向に置いておいたわけでもない。どちらかといえば暗い場所にあった。
ベネチアングラスは、よい観光土産だと思うが、それがこの程度の品質では顧客を維持できないだろう。これも現代のイタリアを象徴しているのかもしれない。

新刊通知機能

Amazonなどオンライン書店を使っていると、町中の書店とは使い方がずいぶん違うとわかる。
町中の書店では思わぬ発見を期待する。しかし、オンライン書店では偶然に期待するより、目的の書籍を探すことが中心になる。探すべき書籍がわかっているのに探すというのは変な話だが、実際のところ探さなければ注文できない。
話をオンライン書店だけに限る。オンライン書店では、発行前の書籍でも予約できるが、それも発行が確実になってからだ。いつ発行されるかわからない新刊は何度もチェックしなければならない。これはとても面倒だ。予約でなくてもよいので、新刊が出たらすぐに知らせて欲しい。具体的には、ある条件で一致した本が見つかったら通知してくれるというサービスだ。しかも、見つかるまでずっと繰り返してくれる。
ところが、２巻までもっているシリーズの３巻目が出ることを期待しても、本当に出るかどうかはわからないので、書籍名でマッチングするのは難しいだろう。また、シリーズは同じでもタイトルは違うこともざらにある。そこで、著者名と日付で検索する通知サービスを提案したい。
シリーズの著者が変わることはほとんどない。即座に思いつくのは、かのローダンシリーズくらいだ。その著者が複数のシリーズを執筆していることも少なくないが、その場合でも同じ作家の作品なら興味があるだろう。よって、期待と異なる通知であってもそれほど落胆しないはずだ。

J-SaaS

経済産業省が国内SaaSベンダーのサービスを認証統合してポータルを作成したらしい。その名もJ-SaaSという。
SaaS推進派の私としてはがんばって欲しい。しかし、多分盛り上がらないだろう。理由は、価格にある。驚くほどのコストダウンにはならないだろうからだ。SaaSの価格の決め方には常々疑問を感じる。既存サービスとの相対的な差で決定しているように思えるからだ。そこには消費者に利益を還元しようという発想がない。本来ならば開発費を償却し、維持費をまかなえる分に利益を上乗せして決めればよい。必要以上の利益を得るのも企業としては当然かもしれないが、それでは普及しない。
J-SaaSには有料のサービスの他に、無料のサービスも多く含めるべきだ。また、体験版のようなものも提供するべきだ。今のままだと単なるショーケースにしかならないだろう。これは提供者のためのサービスであり、利用者のためのサービスではないように思える。

エイプリルフールのニュース

今年も4/1になった。朝から疑わしいニュースが氾濫している。今日がエイプリルフールだと言うことに注意しよう。
困るのは、もっともらしい嘘のニュースだ。どこかに嘘だと言うことがわかるマークを入れておいて欲しいものだ。